インタビュー：スタートアップのブランドを形に。/idearが実現した「言語化」のチカラ

スタートアップ企業にとって、ブランドコンセプトの明確な言語化は事業成長の重要なファーストステップ。しかし、その難しさから多くの企業が足踏みをしてしまいます。INDIGはスタートアップのブランディングに強みを持ち、その試金石として提供するサービス『/idear』が、Odol合同会社のブランド立ち上げを力強くサポートしました。今回は、Odol合同会社の柴田さんと、INDIGで『/idear』のサービス責任者を務める堀田にお話を伺いました。

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『/idear』との出会いと導入の背景

―まずは、『/idear』を知ったきっかけについて教えてください。

柴田：INDIG代表の鈴木さんのFacebook投稿を見て知りました。その投稿にリンクされていたLPを見て直感的に「これだ！」と感じ、すぐに問い合わせました。弊社のようなスタートアップにとって、ブランド作りの最初の一歩は本当に重要ですから。
　

―導入を決めるまでに不安はありませんでしたか？

柴田：実はまったくなかったですね。LPの内容が明快で、サービスの流れやアウトプットが具体的だったので、むしろ期待が高まりました。

課題を解決した「コンセプトの言語化」とは？

―実際に『/idear』を利用して解決した課題はどのようなものでしたか？

柴田：当社は立ち上げたばかりで、僕の熱い想いやビジョンを言葉で的確に表現することに苦労していました。言葉にできないと、当社の価値を伝えられません。そこを『/idear』が的確に言語化してくれて、「そうそう、こう言いたかった！」と感じることができました。さらに、出来上がったロゴもデザイン的に素晴らしく、周囲からの評価もとても高いです。
　

堀田：INDIGとしても、『/idear』はスタートアップ企業が本格的なブランディングサービスを導入する前の試金石的な役割を持っています。私たちは「言語化」に特に力を入れており、企業が次のステップに進むための明確な土台を作ることを目的にしています。

柴田さんが評価する『/idear』の強み

―『/idear』を利用して特に良かった点を教えてください。

柴田：プロセスの速さとコミュニケーションの円滑さが特に印象的でした。サービス導入から納品まで、私たちが想定していたよりずっとスムーズで、レスポンスも非常に早かったです。やりとりが迅速で的確だったため、プロジェクトが滞ることがありませんでした。
　

堀田：私たちが特に重視しているのは、お客様の想いを深く理解し、それを迅速かつ的確にアウトプットすることです。スタートアップ企業にとっては時間も貴重なリソースですから、スピード感とコミュニケーションの質には常に気を配っています。

INDIGのブランディングサービスへとつなげる試金石

―堀田さん、INDIGが提供するブランディングサービスの特徴について教えてください。

堀田：INDIGはスタートアップ企業のブランディングに特化しています。今回柴田さんに利用いただいた『/idear』は、私たちが提供する総合的なブランディングサービスの入り口という位置づけです。『/idear』でブランドコンセプトの言語化やロゴの作成を行った後、それを土台としてさらに深いブランド構築やマーケティング戦略策定までサポートしています。
　

―今後の展開について、柴田さんのご感想はいかがでしょうか？

柴田：今回『/idear』を利用して、INDIGのブランディングサービスへの信頼感が深まりました。次のステップとして、総合的なブランディングサポートもお願いしたいと考えています。

スタートアップに『/idear』をおすすめする理由

―最後に、今後『/idear』を検討している方へのメッセージをお願いします。

柴田：私たちのようなスタートアップには本当におすすめです。ブランドコンセプトが明確になることで、事業の方向性や自信につながります。まずは『/idear』でその体験をしてほしいですね。
　

堀田：スタートアップ企業が自分たちの想いを言葉にすることができれば、それがビジネスの強力な推進力になります。言語化に自信がない方こそ、一度ご相談いただければと思います。
　

Odol合同会社が体験した『/idear』の成功事例は、INDIGが提供するブランディングサービスへの道を開く理想的なケースとなりました。ブランド構築や『/idear』について詳しく知りたい方は、ぜひINDIGへお気軽にお問い合わせください。

odol合同会社について

Odol合同会社（Odol LLC）は、「こことが踊るきっかけを届ける」をビジョンに掲げ、湘南と沖縄を拠点に、民泊運営・音楽イベント・地域ブランディングを通じて「遊ぶ・踊る・繋がる」体験を創出し、人と地域が自由に関わり合うローカルコミュニティの循環を目指す企業です

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